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一般的に認知症とは「生後いったん正常に発達した種々の精神機能が慢性的に減退・消失することで、日常生活・社会生活を営めない状態」をいいます。MCIとの比較でみると、MCIが認知機能の1つに問題があり日常生活は自立している状態であるのに対し、認知症とは、認知機能のうち2つ以上(下記にあげるような機能)に問題が認められ且つ日常生活における自立が困難な状態をいいます。

- 親しい人やものなどを認識し名前を思い出せない
- 他者が聞いても理解し得る文章を話せない
- 個人的に重要な事柄に対する決定が行えない
- 簡易・複雑な事柄に対し計画、整理、実行することができない  など

認知症の原因となる疾患や状態は様々とされますが代表的なものとしては下記があげられます。

■神経変性系障害
アルツハイマー病
脳血管性
レビー小体
パーキンソン病
前頭葉障害

■その他の障害や状態
ADD/ADHD
心循環系障害
不安症
うつ病
メタボリック症候群
糖尿病
ビタミン不足
頭部障害
ガンやがん治療

記憶障害の原因により治療効果は非常に異るとされています。
しかし、原因を早期に発見し、医療介入が早期タイミングでなされた場合、治療の成功率は高まるとされています。
アルツハイマー病の最初のステージは軽度認知障害(MCI)として認識されます。健忘型認知機能障害はアルツハイマー病と強い関連があり、文献によっては約80%の健忘型認知機能障害は6年以内にアルツハイマー病に進行すると言われています。メイヨークリニックによると一般市民の転換率は1-2%であるが、軽度認知障害(MCI)患者の15-20%は毎年アルツハイマー病に進行するといわれています。





あたまの健康チェック(MCIスクリーン)は認知機能の一般的な評価を提供することを目的とします。
認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、あるいは、治療することを目的としたツールではありません。




介護保険のデータに基づき、厚生労働省が2012年8月に発表した認知症高齢者人口推計は305万人だった。


厚生労働省 2012年8月24日 報道発表資料より
当該推計には介護認定を受けていない85%の高齢者にみられる認知症人口には含まれていない


内閣府調査 (2012年9月27日から10月14日)
55歳以上の全国男女3,000名を対象に実施。回答数1,919。





あたまの健康チェック(MCIスクリーン)は認知機能の一般的な評価を提供することを目的とします。
認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、あるいは、治療することを目的としたツールではありません。



アルツハイマー病は進行性の病気で、内嗅皮質と海馬で始まり、ゆっくりと他の部分の脳に広がっていきます。







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18~64歳で発症する認知症の総称 37,750人/年
若年性認知症とは、65歳未満で発症する認知症の総称です。
厚生労働省による平成21年の発表では、日本国内における若年性認知症者数は3.78万人(95%信頼区間3.61-3.94)と推計されていますが現実には、その3倍以上に及ぶとも言われています。
実際に、若年性認知症家族会「彩星の会」によると、患者数は日本全国で約8万から10万人とする報告もあります。
一般的に若年性アルツハイマーは、その進行スピードが速いとされ早期発見が強く求められています。







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家族介護について
厚生労働省やWHOが警告するように認知症はその患者を介護する家族にとってはある日突然起こる圧倒的な出来事です。
総務省の『就業構造基本調査』(2007年)によると、介護により離職した人口は2002年10月からの5年間で56万8000人とされ、離職後、職についていない状態にある人は40万4000人に上ると報告されています。
その家族には身体的、精神的、経済的な負担も大きく医療、社会、経済的なサポートが必要となります。
軽度認知障害(MCI)の段階での早期発見を行うことによりご本人とご家族がご本人の意思を尊重する形で将来の事をゆっくりと考える時間的余裕を作り本人を支援する態勢を整え、備える事ができます。



しかし、厚生労働省の調査によると介護休暇の取得率は0.05%のみです。
上記を示すように総務省調べでは、家族の介護・看護のために離転職している労働者は企業において重要な地位を占める40、50歳代を中心とし年間10万人を超えています。
平成19年、家族の介護・看護を理由に離職した者は全国で120,000名 (離職者全体の3%)でした。これは「会社の業績が不安」や「収入に不満」などの理由と同レベルの離職率(※)です。

※総務省:平成19年就業構造基本調査
  http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2007/index.htm





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